陰謀論や似非科学は以前から存在した。とりわけコロナ禍以降、ワクチン懐疑論やマスク不要論を通じて、政治的志向を持たないように見えた隣人が、突然陰謀論を語り始める恐怖を、多くの人が経験しているはずだ。
そうした危機感に対応したタイムリーな書が、本書である。著者は、陰謀論に陥る人を情報弱者扱いするのではなく、誰にもある認知的バイアスの帰結と捉える。とりわけ「世界をシンプルに解釈したいという欲望」と「大切な何かが奪われる感覚」とが作用している。
いつの時代も陰謀論は存在したが、現在の危機は、それを動員ツールとして活用する「陰謀論政治」が、国際政治をも動かす動因となったことである。
トランプ再来を招いたQアノンは、その代表格であり、日本でも無数の亜種を生んでいる。それは「移民による侵略」といった排外主義言説と結びつき、民主主義社会を蝕む。非合理的な陰謀論を信じるか否かが、集団内で異論を排除する「踏み絵」として機能するとの指摘も重要だ。
陰謀論者はメディアや知識人を敵視し、否定されればされるほど、「マスコミは支配されている」との確信を強めて いく。
ではどうすればよいのか？ 明確な処方箋はないが、終章で紹介されるフィリピンのドゥテルテ政権によるメディア攻撃を受けた記者らの例では、報道・法曹・学術・ＮＧＯ等の重層的ネットワークによって偽情報に対抗する道が示される。日本においても市民社会の総力で臨むべき喫緊の課題であろう。（講談社現代新書９００円）
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